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車を手放す時に必要な書類

車を手放すときに必要な書類は車検証だけではありません。もちろん新潟を売却する場合も同じことです。どの書類が必要でどのように準備したよいのかを覚えておくことも必要ですね。

 

自分の愛車を買取業者に売るときには、必要な書類を事前に準備しておかないといけません。
これらの種類がないと残念ながら売ることができません。もしが万が一なくしてしまった時には、再発行してもらえるので、まずは手元に必要な書類があるかどうか確認をしておきましょう。

 

まずはご存知のように車検証です。
車検証は大体はクルマのダッシュボードの中に入っている場合が多いですからきちんとあるかどうかチェックしておきましょう。
もしどこを探してもない、なくしてしまった……、そんな時は、お近くの陸運支局に出向いて車検証の再発行をしてもらいましょう。
次に自賠責保険証です。これもほとんどは車検証と一緒に保管されることが多いと思いますので、車のダッシュボードなどを見てあるかどうか確認しておいてくださいね。
もしどこにも見当たらない……、紛失してしまった……、のようなときは保険会社に連絡をして再発行してもらいましょう。

 

車検証に自賠責保険証の他には、自動車税の納税証明書です。それと印鑑証明と実印も必要になります。
また自動車税の納税証明書を紛失してしまった場合は、該当の都道府県税事務所で再発行してもらえます。
郵送による請求も可能です。転居などで他県へ移った場合でも所有している車の税金を支払った都道府県の税事務所で再発行をしてもらいます。

 

車を売却するときの戻ってくるお金(還付金)

愛車を買取業者やオークションなどで売却した場合は、所定の手続きをすればいくらか返金されることがありますので、忘れずに手続きを行うようにしましょう。

 

車を売るときには、いろんな手数料とか経費みたいなものが掛かるのではないかと思っている人もいるのではないでしょうか。
厳密に言えば、車両の売却するときには名義変更をしなくてはなりませんので、印紙代や運輸支局で手続きを行う代行手数料などがかかります。
でも実際は査定額に含めているので、経費と手数料を別途に請求されることはありません。
でも中にはこういった経費を別に計上しているところもありますので、その分を差し引かれて金額が支払われることもあるようです。
また車を業者に引き取りに来てもらう場合などはその費用を請求されることもあります。
これも無料で引き取りをしてくれるところもありますので、ケースバイケースであるといっていいでしょう。

 

還付される金額

 

逆に売却した側に戻ってくるお金にはどのようなものがあるのでしょうか。
売却する愛車が車検が残っているのであれば、重量税や自賠責保険が経過していない金額分が返還されるはずですが、通常は買取金額と相殺されて査定額に含めているので返金されることはないようです。
自動車税についても同じ考え方が一般的のようです。
また任意保険の場合は、年払いで事前に一括支払いをしているのであればその実系過分の保険料が戻ってきます。
売却した車と引き換えに新しい車を購入しているのであれば、引き続きその等級で任意保険の継続ができますので、その場合は保険料は戻ってくることはありません。

 

売ってしまってから、やっぱり売りたくないそんな我儘は通用するの

自分の車の正式に書面で買取契約を交わした後に、何らかの事情で契約を破棄しなければならなくなった時、どうしますか?あまりないことですが万が一のことを考慮しておくことも必要でしょうね。

 

車の査定をしてもらい買取金額に納得したので、売りに出すことに決めました。
すでに契約を済ませてしまった後に、やっぱり売りに出すのやめたいと思った時にキャンセルすることができるのでしょうか?
こんなことはめったにはないと思うのですが、もしかしたらどうしても売れない理由ができてしまって契約をやむを得ずキャンセルしなくてはならなくなるということも絶対にないとは言い切れませんよね。
ただ、買取業者にとってはこれは迷惑千万です。
契約条項にキャンセルについて書かれていると思いますが、まずキャンセル料が発生すると思ってください。
またもしすでにオークションに出品手続きなどを行ってしまっている場合は、残念ながらキャンセルすることは不可能かもしれません。

 

このようなことにならないためにも車を手放すときには、じっくりと考えて後から気が変わったりすることのなようにしてくださいね。
ちょっと簡単に考えて売りに出してしまい、後からやっぱりやめたというようなことにならないようにしましょうね。
万が一何らかの理由でキャンセルしなくてはならなくなってしまったら、やはり早めに連絡をして事情をしっかりと伝えることが大切です。
まだ車が引き取られいなく、自分のところにあるのであればキャンセル料を支払うことで契約を解除できるかもしれません。